検索サイトが「洗脳」するリスク
私たちが毎日利用している検索サイト。
検索サイトのエンジンは、日本の場合、「Yahoo!」と「Google」が有名ですよね。
しかし、「Yahoo!」と「Google」の検索エンジンが同一なものだといことはご存知でしょうか。
Yahoo!JAPANは、2010年12月1日に正式にGoogleの検索テクノロジーの導入を実施、実際私たちが使っている、「Yahoo!」と「Google」エンジンは同一なものです。
つまり、私たち日本人は、実際検索サイトは「Google」1社独占に近い状態を余儀なくされています。
これによって、一つのリスクが生じます。
仮に「Google」の検索結果が、意図的に使われた場合、検索上位表示が「特定の意向」に沿ってしまうことも考えられます。
もし、仮に日本人の調べるという行為、「知識」の源泉が検索サイトに偏っていたとしたら、「一つの価値観」へ意図的に流れてしまうことも不可能ではありませんよね？
あくまで仮説ですが、このようなリスクはあり得ます。
これは中国の有名な検索サイト。
中国政府は「Google」を国内から排除し、自国「百度」（バイドゥ）という国内検索会社を中心に育成しています。
これも一つの洗脳かもしれませんが、自国以外のコントロール下に国民知識を委ねることを懸念してのことかもしれません。
韓国では「NAVER」という検索サイトがトップです。
ロシアでは「Yandex」がトップで、各国それぞれ米国一社に洗脳されることのないように、自国で管理、育成しているのです。
もし、今後Google一社のみで日本国内が推移することで、アメリカ国益のみを意図する検索結果が、日本人に大きな影響を与えてしまうという、大きなリスクを負ってしまいかねません。
今後、デジタル庁が日本国内のIT化、IT規制を担うとするならば、「アメリカの意向」のみを追求するのかどうか、しっかりと見極めなければなりません。
ただでさえ、日本のマスコミは各社株主のアメリカの投資会社による外資系比率が大幅に上昇している昨今、テレビはすでに3割以上のアメリカ資本株主が保有している状況です。
多くの日本人が視聴しているテレビ、そして多くの知識をITに偏りつつある昨今、テレビや新聞、そしてITまでアメリカの意向を汲む状況となることは、非常に大きな懸念事項ではないでしょうか。
中国パワーが世界を席巻している昨今、日米関係は重要です。
しかしながら、アメリカ一国だけに依存することも、また大きなリスクではないでしょうか。
自ら考え、自ら判断し、自らの未来を創造する。
日本の子どもたちの自由な思想、考え方を育成するうえでも、私たち大人が、より広い視野や価値観を守る努力を惜しんではならないと思っています。
